税理士とは長く付き合うのが理想ではあります。
しかし、実際に顧問契約が始まってみないとわからないこともあるでしょう。
また、
- 長年の付き合いの中で対応がおろそかになってきた
- 担当者の変更があった
などの不満が出てくることもあります。
まずは顧問税理士と話し合おう
そのような不満がある場合は、まずは一度顧問税理士と話し合うべきです。
しかし、話し合っても、「もう少し様子をみてみよう」ということで、そのままズルズルとあまり改善することもない状態で顧問契約が続いてしまうケースをよくみかけます。
他の税理士にもあたりつつ、今の税理士とも話し合うという方法もあります。
税理士を変えたいとお思いであれば、初回面談を無料にしている税理士も多いので、他の税理士に会って話を聞いてみることをおすすめします。
税理士を変えたいのに変えない理由は何ですか
心機一転、新しい税理士と顧問契約を結ぶことは、エネルギーを使う作業であることは間違いありません。
ただ単に「面倒」ということが、税理士を変えたいのに変えない理由なのではないでしょうか。
税理士を変えよう
法人税、所得税、消費税、相続税、固定資産税、印紙税・・・・
人々の様々な行動に対して税金がかかわってきます。
そのようなこともあり、税理士は経営者自身についてかなり深いところまで知ることとなります。
いろいろと分かってくれている、もしくは秘密を握られている（？）税理士ですから、長いお付き合いが理想なのでしょう。
確かにそれは理想ですが、状況の変化などによって求めるものが変わってくることもあるので、もっと気楽に税理士を変更するような風潮があってもいいように思います。
経営者と税理士がお互いに、変化をおそれず、刺激し合える関係を保ち続け、ずっとお付き合いできるのが理想なのは言うまでもありませんが。
税理士を変更するタイミング
「決算が終わるまで」という意見もありますが、変えたいと思った時がそのタイミングです。
ただし、次の税理士が決まっていることが条件です。
次の税理士を決めた上で契約解除しましょう。
次の税理士への引き継ぎのときに注意すべきこと
会計データや税務書類の引き継ぎ
- 総勘定元帳
- 申告書
- 税務署に提出した届出書各種
- 扶養控除等申告書 など
もしこれらの書類を税理士に預けっぱなしというのであれば、返却してもらう必要があります。
契約書の確認
契約解除を言うタイミングなどの確認のため、今の税理士との顧問契約書も一応確認しましょう。
最後に
税理士サイドからみても、クライアントの新陳代謝があることは正常な状態だと思います。
今の税理士に悪いかなぁ〜と思う必要はありません。
